1944年（昭和19）2月以降、40歳以下の女子は徴用の対象とされたが、家族制度維持という観点から家庭内の女子は強制的には徴用されなかった。ただし1942年（昭和17）和歌山県箕島町内会婦人勤労報国隊88人が尼崎市の大日電線に就労したような自主的な勤労動員は行なわれていた。特に男子の就業制限・禁止によってそれらの職種への女子の代替就業が要請され、1943年9月以降部落会・町内会・婦人会・同窓会などを単位として女子勤労挺身隊が結成され、官庁・工場その他の男子禁止職種に動員された。さらに1944年3月には女子挺身隊制度強化方策要綱が決定され、必要に応じて強制加入がなされた。
執筆者: 山崎隆三
カテゴリ: 戦時（近代）
