紡績業
日本の機械綿糸紡績は明治初年鹿児島紡績所はじめ先駆的な小工場が創設されたが、本格的な大工場は1880年（明治13）前後に政府がイギリスから2,000錘のミュール機を輸入し民間に貸付けて育成をはかったいわゆる二千錘工場である。これは江戸時代に盛んに栽培された国産綿花の使用を予定して各地の綿作地に設置された。しかし国産綿花が機械に適しないとか、動力を水車に依存したために渇水期に運転できないなどのためほとんど失敗に終った。そのころ臥雲辰致〔がうんたっち〕が発明した木製紡機によるいわゆるガラ紡が三河地方を中心に国産綿花を用いて発展したが、つぎにあらわれた機械紡績に圧倒されて衰退した。このような状況のなかで渋沢栄一は当時イギリスの工場の最低標準規模である1万錘規模の工場の設立を計画し、技術者として山辺丈夫をイギリスに留学させ、1883年大阪西成郡三軒屋村に大阪紡績を設立した。同社は当初の1万錘のミュール機のほか1889年には新鋭のリング精紡機3万錘を備えた第3工場、また蒸気機関や最新技術の電燈照明で昼夜2交代操業を実施、原料に輸入綿花を用いるなどして好成績をあげ高配当を実現した。これに刺激されて1890年前後から尼崎紡績をはじめ大規模工場が続々と設立され、たちまちのうちに輸入綿糸を駆逐し、1897年には綿糸輸出高は輸入高を上回り、1899年には綿糸輸出は戦前の最高水準に達した。そのころから主要紡績会社は自動力織機を設備して織布を兼営し、輸出も次第に綿布が主流となった。1888年発足した大日本綿糸紡績同業連合会（1902年大日本紡績連合会と改称）は、1894年の綿糸輸出関税の撤廃、1896年の綿花輸入関税の撤廃、日本郵船とのインド綿花輸入協定、操業短縮・不況対策などカルテル組織として大きな役割を果した。その後企業の集中合併がすすみ第1次大戦前には東洋紡績・鐘ヶ淵紡績・尼崎紡績・摂津紡績・大阪合同紡績・富士瓦斯〔ガス〕紡績の6大紡の独占体制が成立した。こうして日本の紡績業は非財閥系民間資本として独自の発展をとげ、先進欧米諸国にはるかにおくれて出発したにもかかわらず、リング機など最新技術の導入・低賃金女子労働の昼夜2交代制・織布兼営などによって急速に国際競争力をつけ、1930年代にはインド市場をふくむ全世界市場に進出してイギリス・インド・オランダなどとの間に貿易摩擦を引きおこすまでになった。太平洋戦争に入ると政府の企業整備方針によって1940年（昭和15）には紡績連合加盟77社が14社に、さらに1942年には10社に統合され同時に20%の設備供出が命じられ、各社とも軍需工場への転用・戦災などによって設備は極端に縮小した。戦後直ちに生産は再開されたが、産業構造の重化学工業化のなかで戦前のような重要産業の位置を回復することはできなかった。
